株価算定におけるDCF法

DCF法は、将来に生み出すと期待されるキャッシュ・フローに基づいて評価対象会社の価値を評価する。
Discounted Cash Flow法の略で、ただDCFとだけいう場合も多い。
ここで、TVはn+1期以降のフリー・キャッシュ・フローを第n期末時点に割り引い た価値であり、ターミナル・バリュー（終価）と呼ばれる。
このように、適用段階 においては、第n期までのフリー・キャッシュ・フローを詳細に予測し、その後の フリー・キャッシュ・フローの価値は、比較的単純な仮定の下でターミナル・バリ ューを評価する。ターミナル・バリューを評価する際の仮定には、例えば、n+1期 以降における毎期のフリー・キャッシュ・フローについて、一定と仮定する場合や 期待インフレ率で成長すると仮定する場合などが多い。
また、ここで計算されるのは、企業価値（ここでは事業価値と同額である）であ るため、株主価値を計算する場合には、企業価値から負債価値（有利子負債の時価) を控除する必要がある。
この方法とは別に、普通株主に帰属するフリー・キャッシュ・フローを割り引くことによって、株主価値を直接的に計算する場合もある。

事業価値を計算する場合には、将来の営業フリー・キャッシュ・フローの期待値 を加重平均資本コストで割り引いた現在価値の合計を計算する。ここで、営業フリー・キャッシュ・フローは、税引後営業利益に減価償却費を加え、投資支出を控除 し、さらに運転資本増加（減少）額を控除（加算）することによって計算される。
営業フリー・キャッシュ・フロー
＝営業利益×(1－τ)＋減価償却費－投資支出±運転資本増減額
ここで、τは事業活動による課税所得に対する限界税率（又は実効税率とする場合が多い。）である。 また、加重平均資本コストは、株主資本コスト(ke)と負債資本コスト(kd・(1－τ))
を、株主資本価値(E)と負債価値(D)によって加重平均することによって計算される。
この資本コストは税引後段階での要求収益率であり、分子のフリー・キャッシュ・フローが税引後営業利益から計算されることと対応している。
将来キャッシュ・フローは、通常、一定期間（第n期まで）について詳細に見積 もり、それ以降については、比較的単純な仮定の下で終価を計算する場合が多い。 その場合、n+1期以降については、毎期のフリー・キャッシュ・フローを一定と仮 定したり、インフレ率で成長すると仮定するなど、単純な仮定をおく。この場合、どの程度の期間について詳細な予測をするべきかが問題となるが、基本的には、終 価を単純な仮定の下で推定しても誤差が大きくならないと予想される期間であり、 画一的に定められるものではない。
この方法で計算した事業価値から普通株式の株主価値を算定するためには、事業 価値に非事業資産価値を加算し、そこから有利子負債価値や優先株式等の価値を控 除する。これらの調整項目は時価によるべきであるが、時価が利用できない場合に は、推定される現在価値や簿価によって代替する。
株主価値を直接的に計算する場合には、株主に帰属するフリー・キャッシュ・フローの期待値を株主資本コストで割り引く。株主に帰属するフリー・キャッシュ・フローは、営業フリー・キャッシュ・フローから債権者等の普通株主以外の資金提 供者へのキャッシュ・フロー、すなわち、有利子負債の純返済（返済マイナス借入 れ）や優先株主へ支払などを除いたものである。





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